感性で育まれる社会へ

感性で育まれる社会を共につくる

誰にとっても、たった一度きりの人生。

誰もが自分の想いに沿って生きることができたなら、きっと、社会はより良くなるはず。

そんなことを想い、人生という壮大な実験場でチャレンジをし続けています。

自身のたくさんの起業や事業創造の経験をもとに、起業家や企業とともにより良い社会を共創していきます。

感性で育まれる社会を、一緒につくっていきましょう。

プロフィール

中島 幸志（なかしま こうじ）

幼少期より音楽と自然に囲まれた環境で育ち、18歳で起業。音楽業界で活動する中で、インターネットの誕生がもたらす音楽流通の可能性に着目し、1999年、日本初の商用音楽配信事業を実現する。

事業売却後、世界一周の旅へ。各地で地球環境問題をはじめとする社会課題の深刻さに直面し、ビジネスを通じた社会課題解決を志して帰国。以降、デジタルコンテンツ・プロバイダー、制作プロダクション、ジュエリーブランド、適性検査サービス、教育研修サービスなど、スタートアップから非営利組織まで幅広い領域で、約30社の起業・経営に携わる。

また、起業家支援やアクセラレーター運営に多数関わる中で、自身の起業理論を体系化するため経営大学院に進学し、MBA（経営学修士）を取得。2023年には、長く愛される事業づくりをテーマにした『共感起業大全』を出版。

現在は、起業家支援や事業開発に関するプログラムアドバイザー、メンター、講演活動を行うほか、さまざまな組織に参画し、事業構想、マーケティング、ブランディングなどの領域で事業推進に携わっている。

現在の主な活動

  • 起業家育成や事業開発支援（アクセラレーター）に関わるプログラムアドバイザー、メンター
  • 起業に関わる講演、セミナー、執筆
  • 企業向け事業開発支援、社内起業支援、ブランディング／マーケティング支援

これまでの活動

1972〜

田畑と音楽に囲まれた幼少期を経て、音楽に明け暮れる学生時代を過ごす。
音楽で世界を変えたいと考え、高校を卒業し上京。

1990〜

上京〜日本初の音楽配信ベンチャーの創業とM＆A（個人事業から最初の創業の時代）

18歳で起業し、音楽制作や大手楽器メーカーで電子楽器の開発などに携わる。
インターネット誕生を目の当たりにし、音楽市場を変えることを決意。
音楽配信技術の研究サイトを開設し、本を2冊執筆。
会社を創業し、世界最大手のIT企業などから出資を受け、日本発の商用音楽配信を実現。
その後USベンチャーに買収され、日米を往復する中で、途上国の映像を目の当たりにし地球一周を決意。

2003〜

ソーシャルベンチャーの連続創業（連続起業時代）

「感性で育まれる社会を共につくる」というテーマを掲げ、ビジネスで社会を変えることを決意。
デジタルコンテンツ・プロバイダー、採用検査事業などのベンチャーを連続で創業。（のべ約15社の創業）
表現教育を広げる事業型ビジネスの挑戦として、コモンビートを創業。（2026年で23期目）
アートとサイエンス、営利と非営利など、両極の要素を用いてビジネスを多面的に展開。

2009〜

ソーシャルベンチャーの共同創業、共同経営（共同創業・経営時代）

ひとりの連続起業では社会インパクトが不十分だと感じ、多くの起業家と共同で事業を展開。
以降、エシカルジュエリーHASUNA、森林浴を提供する森と未来、そのほか、組織開発やEQ開発、メンタルヘルス、障がい福祉事業、キャリア支援、環境洗剤メーカーなどの経営に携わる。（のべ約15社への経営参画）
自身の起業経験と起業家支援をもとに、「感性」と「アントレプレナーシップ」の研究を開始。

2018〜

起業家の発掘・育成・支援（起業支援／起業家育成時代）

社会性と事業性の両立をめざす起業支援と、起業マインドを育成し起業家として想い描く事業構築スキルを身につける起業家育成を実施。
経済産業省や自治体などの支援事業受託し、多数の起業家育成のアクセラレーター事業を実施する。
アクセラレーションプログラムの設計、インキュベーション施設におけるコンテンツアドバイスなどを多数行う。

2022〜

学術領域でアントレプレナーシップの研究を目的に大学院に入学。
2023年10月、共感起業大全を上梓。
2024年、情報経営イノベーション専門職大学　客員教授、愛知工業大学　経営学（ベンチャービジネス論など）の非常勤講師を担当
2025年、自身が創業したコモンビートのCIOに就任、インパクトマネジメントなどを担当。

年間100本以上のセミナー、多数の起業家支援、企業におけるサステナブル領域への事業開発支援などを行う。

現在の主な関係組織

（主にライフワークに関わるものを掲載。支援に関わる組織は非掲載。）

※公開許諾を受けたもの以外の支援事業については、徹底した守秘義務をいたします。従いまして、現在についても顧問契約や研修提供など、情報公開を希望されない事業や契約については事例も含めてお答えしかねますので、予めご了承ください。

note

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（2026年3月1日現在）