感性で育まれる社会へ

感性で育まれる社会を共につくる

誰にとっても、たった一度きりの人生。

誰もが自分の想いに沿って生きることができたなら、きっと、社会はより良くなるはず。

そんなことを想い、人生という壮大な実験場でチャレンジをし続けています。

自身のたくさんの起業や事業創造の経験をもとに、起業家や企業とともにより良い社会を共創していきます。

感性で育まれる社会を、一緒につくっていきましょう。

プロフィール

中島 幸志（なかしま こうじ）

アントレプレナー・メンター | Entrepreneur Mentor
ビジネスデザイナー | Business Designer
共感起業大全 著者 | Author of The Complete Guide for Empathetic Entrepreneurs

数多くの起業・経営・支援の実務経験を元に、共感をベースとしたアントレプレナーシップの実践的研究を重ねてMBAを取得。一度きりの成功や単一の経験則、あるいは机上の理論に頼らない「活きた実践知」を、連続起業家として日々更新し続けている。

事業開発においては、アート（感性）の知見を元にしたストーリーテリング手法を用い、コンセプトメイキングからブランド開発、マーケティング戦略まで、見えない価値を可視化しながらプロセスの一貫性を追求。

事業化の成功要因であるアントレプレナー（新規事業開発者や起業家）の動機形成をサポートし、多岐にわたる起業実践者でしか伝えきれない「起業家マインド」と「視座」の獲得にコミットすること。この挑戦者の可能性を引き出すメンタリングスタイルが、高い評価を得ている。

現在の主な活動

  • 起業家育成や事業開発支援（アクセラレーター）に関わるプログラムアドバイザー、メンター
  • 起業に関わる講演、セミナー、執筆
  • 企業向け事業開発支援、社内起業支援、ブランディング／マーケティング支援

これまでの活動

1972〜

田畑と音楽に囲まれた幼少期を経て、音楽に明け暮れる学生時代を過ごす。
音楽で世界を変えたいと考え、高校を卒業し上京。

1990〜

上京〜日本初の音楽配信ベンチャーの創業とM＆A（個人事業から最初の創業の時代）

18歳で起業し、音楽制作や大手楽器メーカーで電子楽器の開発などに携わる。
インターネット誕生を目の当たりにし、音楽市場を変えることを決意。
音楽配信技術の研究サイトを開設し、本を2冊執筆。
会社を創業し、世界最大手のIT企業などから出資を受け、日本発の商用音楽配信を実現。
その後USベンチャーに買収され、日米を往復する中で、途上国の映像を目の当たりにし地球一周を決意。

2003〜

ソーシャルベンチャーの連続創業（連続起業時代）

「感性で育まれる社会を共につくる」というテーマを掲げ、ビジネスで社会を変えることを決意。
デジタルコンテンツ・プロバイダー、採用検査事業などのベンチャーを連続で創業。（のべ約15社の創業）
表現教育を広げる事業型ビジネスの挑戦として、コモンビートを創業。（2026年で23期目）
アートとサイエンス、営利と非営利など、両極の要素を用いてビジネスを多面的に展開。

2009〜

ソーシャルベンチャーの共同創業、共同経営（共同創業・経営時代）

ひとりの連続起業では社会インパクトが不十分だと感じ、多くの起業家と共同で事業を展開。
以降、エシカルジュエリーHASUNA、森林浴を提供する森と未来、そのほか、組織開発やEQ開発、メンタルヘルス、障がい福祉事業、キャリア支援、環境洗剤メーカーなどの経営に携わる。（のべ約15社への経営参画）
自身の起業経験と起業家支援をもとに、「感性」と「アントレプレナーシップ」の研究を開始。

2018〜

起業家の発掘・育成・支援（起業支援／起業家育成時代）

社会性と事業性の両立をめざす起業支援と、起業マインドを育成し起業家として想い描く事業構築スキルを身につける起業家育成を実施。
経済産業省や自治体などの支援事業受託し、多数の起業家育成のアクセラレーター事業を実施する。
アクセラレーションプログラムの設計、インキュベーション施設におけるコンテンツアドバイスなどを多数行う。

2022〜

アントレプレナーシップの学術領域での研究を目的に大学院に入学。
2023年10月、共感起業大全を上梓。
2024年、情報経営イノベーション専門職大学　客員教授、愛知工業大学　経営学（ベンチャービジネス論など）の非常勤講師を担当
2025年、自身が創業したコモンビートのCIOに就任、インパクトマネジメントなどを担当。


これまでに、３０社以上の起業や経営を経験、数百人の起業家支援と企業内事業開発推進者のメンター実施

現在の主な関係組織

（主にライフワークに関わるものを掲載。支援に関わる組織は非掲載。）

※公開許諾を受けたもの以外の支援事業については、徹底した守秘義務をいたします。従いまして、現在についても顧問契約や研修提供など、情報公開を希望されない事業や契約については事例も含めてお答えしかねますので、予めご了承ください。

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（2026年3月1日現在）